企業の採用に携わる方の中には、「人材不足費用対効果の悪さで常に悩んでいる」「コストを抑えつつ良い人材を獲得したい」という方もいるのではないでしょうか。

会社の発展のためには求人活動を活性化していきたいものですが、求人に関する知識がないままに進めてしまうと無駄に費用がかかってしまう可能性もあります。

そこで今回は、採用において費用対効果を見直すポイントや、費用対効果を高めるおすすめの方法6選を紹介していきます。

採用コストを抑えるためにも「できるだけ節約したい」「無駄な経費を見直したい」という方は、ぜひ本記事を参考にしてみてください。

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採用における費用対効果とは?

求人ボックスの掲載料金

費用対効果とは「費用に対して得られた効果」のことです。

一般的に「得られた効果÷かかった費用」で算出されます。

採用においては、「採用にかかった費用に対してどれだけの効果が出たか」を示します。

「何円で何人採用できたか」という採用単価だけでなく、「その人材がどれくらい会社に貢献してくれたか」「その人材がどれくらい会社に定着してくれたか」なども費用対効果を図るうえで大切な要因となりえます。

このように企業によって”測定する効果”は異なるため、採用における費用対効果を明確な数値で出すことは難しく、基準もあいまいです。

採用の費用対効果の見直し方法は?

ハローワークに掲載する際の費用

「自社の費用対効果は良いの?悪いの?」と気になっている方も多いのではないでしょうか。

採用における費用対効果を把握する方法は以下です。

  • かかっている採用コストを把握する
  • 採用単価の平均相場と比較する
  • 採用の効果を測定する

かかっている採用コストを把握する

採用コストは大きく「外部コスト」と「内部コスト」に分けられます。

  • 外部コスト…外部のサービスにかかったコスト(求人広告など)
  • 内部コスト…社内でかかったコスト(人件費や面接の交通費など)

「外部コストは把握しているけど、内部コストはいまいち把握しきれていない」というケースも多いので、この機会に見直してみるといいでしょう。

内部コストを削減するには「採用の効率化」が重要です。採用の効率化について詳しく知りたい方は、こちらの「採用業務を効率化する4つの方法|人事採用のコストと手間を削減」を参考にしてみてください。

採用単価の平均相場と比較する

採用コストとは、採用者1人当たりにかかるコストのことです。

計算方法としては「採用全体にかかったコスト÷採用した人数」で算出できます。

2019年度に中途採用にかかった平均採用コストは103.3万円、新卒採用にかかった平均採用コストは93.6万円です。

自社の採用単価と平均相場を知ることで、自社の採用における費用対効果が良いか悪いかを測る指標になります。

参考:株式会社リクルート「就職白書2020

<<採用単価についてさらに詳しく知りたい方はこちらもチェック>>

採用単価の平均相場はどのくらい?コストを抑えるポイントも紹介

採用の効果を測定する

採用の費用対効果を把握するには、「採用の効果」を測定することも大切です。

  • 何人採用できたか
  • どんな人材を採用できたか
  • 採用後の離職率はどうか

採用の効果について数値化するのは難しいですが「求める人材を、求める人数だけ採用できているか」という観点で見直してみるといいでしょう。

費用対効果が悪くなる原因は?

費用対効果を見直したはいいものの「どうして悪いのかわからない」「どうすれば費用対効果が良くなる?」と悩んでいる方も多いのではないでしょうか。

ここでは、費用対効果が低くなってしまう原因について解説していきます。

  • 無駄な費用・工数がかかっている
  • ミスマッチが起きており、適切な人材募集ができていない

無駄な費用・工数がかかっている

無駄な費用がかかっている場合、費用対効果はおのずと悪くなっていきます。

「費用対効果の悪い求人サイトに掲載費用を払っていないか」「無駄な工数で内部コストを圧迫していないか」などを確認しましょう。

適切な母集団形成・人材募集ができていない

適切な母集団形成や人材募集ができていないと、応募の質が低かったり、採用後のミスマッチが起きたり、費用対効果が悪くなってしまう可能性があります。

「適切な採用計画を取れているか」「人材募集方法は正しいか」などを確認しましょう。

母集団形成についてさらに詳しく知りたい方はこちらの「採用の母集団形成とは?|メリットやポイント、注意点、実際の手法を解説」を参考にしてみてください。

費用対効果を高める方法6選

母集団形成とは

採用における費用対効果を改善する方法として、実際にどういったものがあるのでしょうか。こちらでは一例として下記の6つをご紹介します。

  1. 広告の方法を見直す
  2. 自社採用サイトやリファラル採用、SNSでの求人に力を入れる
  3. オンラインでの面接を取り入れる
  4. 政府や自治体の助成金・補助金を利用する
  5. 採用代行を利用する
  6. 求職者への対応にも留意する

では、それぞれについて詳しく見ていきましょう。

1.広告の方法を見直す

コスト削減の方法としては、求人広告の方法を見直し無駄な媒体や効果のない媒体がないかチェックすることがあげられます。

よい人材を発掘するためにはさまざまな媒体で目につくように求人広告を出す必要がありますが、やみくもに求人を出してしまうと費用対効果の悪い媒体にも費用が発生してしまう可能性が高いでしょう。

求人内容によっては無料の媒体でも十分に効果が見込めるケースもありますし、適切な運用ができれば有料広告でも予算内で収めることができます。

広告の方法は多岐にわたるため、自社に合った方法が知りたい方は一度コンサルティングなどを依頼してみるのもよいでしょう。

お金をかけない求人方法についてはこちらの採用コストを削減したいならこの4つの方法がおすすめ!お金をかけない求人方法も紹介で解説しているので、合わせて読んでみてください。

2.自社採用サイトやリファラル採用、SNSでの求人に力を入れる

費用をかけて採用しても長続きしない・すぐに辞めていく…という場合は、自社採用サイトリファラル採用SNSでの求人に力を入れるのもおすすめです。

自社採用サイトとは、自社のホームページで求人を募集する方法。費用が抑えられるだけでなく、自社の魅力を制限なく伝えられることが魅力です。

リファラル採用とは、従業員に条件の合う人材を紹介してもらう採用方法のこと。求職者がどういった人物なのかあらかじめ把握しやすく、求職者にも会社の実情を掴んでもらいやすいため、入社後のずれを防ぐことができ、求人費用を抑えられます。

また、TwitterやFacebookなどのSNSを利用することで応募につなげられるケースもあります。

SNSは効果が出るまでに時間がかかるかもしれませんが、会社の雰囲気を伝えやすいので、特に若年層の採用をお考えの方は活用してみるのもよいでしょうか。

3.オンラインでの面接を取り入れる

求人費用を節約する方法として、もっとも取り入れやすいのがオンラインでの面接かもしれません。

オンライン面接をすることにより説明会や面接会場の手配費・会場までの交通費が不要となり、内部コストを大きく節約できます。

また、オンラインでの面接を受け入れていることを広めれば、遠方にお住まいの方からの応募も期待できるでしょう。

4.政府や自治体の助成金・補助金を利用する

政府は雇用に関する助成金を数多く用意しており、なかには中小企業が利用しやすいものもあります。

たとえば「中途採用支援助成金(中途採用拡大コース)」は、満たした条件によって25〜80万円ほど受給できます。

また、お住まいの市区町村によっては、中小企業ホームページ作成事業の補助金を用意しているところもあります。

もちろん受け取るためには手続きを踏む必要がありますが、求人費用を安く抑えたい方は利用できるものがないかチェックしてみるとよいでしょう。

5.採用代行を利用する

「採用代行を利用するとかえって費用がかかるのでは?」と思うかもしれませんが、実は費用削減につながる可能性が高いです。

採用代行を利用することで「採用にかかる人件費の削減」「採用の効率化」「自社が望む人材の採用」などができ、内部コストの削減につながります。

また、外部コストも最適化してくれる場合があるため、結果的に採用費用の節約になるでしょう。

「内部コストが高い」「ノウハウがなく、採用活動の効率が悪い」という企業は採用代行の利用も検討してみてください。

採用代行についてさらに詳しく知りたい方はこちらの「採用代行サービス(RPO)とは?特徴や費用相場を解説」で解説しているので、ぜひ参考にしてください。

6.求職者への対応にも留意することを忘れない

費用の節約と直接的に関係ないと思われるかもしれませんが、求職者への対応に留意することも忘れてはいけません。

お金をかけて採用したい人を決定しても、内定を辞退されてしまえば、それまでにかけた費用が無駄になってしまうでしょう。

求職者に「よい会社」だと認識してもらうためには、内定者をフォローするための機会を設けたりメールの返信をスムーズに行ったりなど、会社への不信感をなくす取り組みも大切です。

採用通知についてはこちらの「【テンプレートあり】採用・不採用メールの書き方と書く際のポイントを徹底解説」で解説しています。

中小企業の場合は少人数で採用業務をこなしている場合も多いので、求職者とのコミュニケーションに時間をとれるようツールを駆使するのもおすすめです。

まとめ:費用対効果を改善するにはPDCAを回そう

求人ボックスは利用者が急増中

費用対効果を改善していくためには、費用や効果の測定仮説・改善を繰り返す必要があります。

外部コストと内部コストとのバランスや、入社後の定着率などを分析したうえで採用戦略を練る必要があるでしょう。

すぐには効果が出ない場合もあるかもしれませんが、ぜひこの記事の内容を参考にして、採用活動を成功させてくださいね。

求人にかかる費用を抑えられる無料ツール「京栄くん」

ハローワークに掲載する際の費用

今回は費用対効果を高める方法として上記の6つを紹介しましたが、求人にかかる費用を抑えるためには自社ホームページなどを活用して求職者を募ることも大切です。

適切に情報を発信して会社にマッチする人材からの応募を狙う必要があるでしょう。

ですが、ホームページを使って効率的に採用を進めるためにはSEOなどの専門知識が求められる場面も多いです。

そのため、「ホームページを作成する方法がわからない」「集客に自信がない…」という方はサポート体制が整ったツールの導入を検討しましょう。

たとえば京栄くんはホームページ作成や広告運用、流入数アップを意識したコンテンツ作りまで無料で依頼できます。完全成果報酬型なので、求人に無駄なコストをかけたくない中小企業の方でも安心です。

無料で求人サイトを作りたい、効率的な採用に向けてアドバイスがほしいという方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。

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    投稿者プロフィール

    木戸涼介
    木戸涼介株式会社京栄コンサルティング 求人メディアチーム 主任
    求人営業として原稿作成・集客などを学び、「京栄くん」の運営に携わる。自社メディアのデータ分析・改善からコラム記事を書いてくれるフリーランスの管理・指示など幅広く業務を行っています。